ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しても意味がないという人もいますが、本当でしょうか。
「家計の見直しをしたい」「ライフプランの相談をしたい」「保険はどうすればいいか」など、さまざまなお金の悩みをファイナンシャルプランナー（FP）へ相談できます。
この記事では、ファイナンシャルプランナー（FP）のできることや相談する前に知っておいた方がいい注意点などを解説します。
ファイナンシャルプランナー（FP）にどのような相談をすればより良いのかわかるので、家計改善をしたい人やこれからのお金の貯め方や使い方に悩みがあり、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談を考えている人は、ぜひ参考にしてください。
ファイナンシャルプランナー（FP）とは？
ファイナンシャルプランナー（FP）とは、「くらしとお金」に関する幅広い相談に対応する「お金の専門家」です。
人生100年時代で、生き方や価値観、ライフスタイルの多様化により、お金に対する考え方や使い方はそれぞれ大きく異なります。
相談者の将来の夢や目標をかなえるため、家族状況や収入、支出、預貯金、ローン、保険などのデータから、現状を分析して資金計画をたてていきます。
目指しているのは、相談者の環境やライフイベントを考え、長期的で総合的な視点で資産設計やアドバイス、実現に向けた手助けすることです。
ファイナンシャルアドバイザー（FP）が対応する相談テーマの一例は、下記のとおりです。
| 家計管理 | ・将来に向けた貯蓄方法・家計管理やライフプランの作成など |
|---|---|
| 住宅資金 | ・住宅ローンの借り方・住宅ローンの繰り上げ返済・借り換え方法 |
| 教育資金 | ・教育資金の準備方法・奨学金の活用方法 |
| 資産運用 | ・投資信託など金融商品の仕組みの解説・退職金の効率的な運用方法 |
| 保険 | ・保険に仕組みについて・死亡保障や医療保障について |
| 老後の生活設計 | ・老後の生活のための資産設計方法・老後の生活資金の準備方法 |
ファイナンシャルプランナー（FP）の種類
ファイナンシャルプランナー（FP）には、国家資格のファイナンシャル・プランニング技能士と、民間資格のAFP認定者とCFP認定者があります。
ファイナンシャルプランナー（FP）の種類は、下記の3つです。
| ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士） | ・1～3級がある | 国家資格 |
|---|---|---|
| AFP認定者 | ・FP2級取得後にAFP資格が取れる・2年ごとに資格更新 | 民間資格 |
| CFP認定者 | ・世界25カ国・地域で認められている・世界共通水準のプロフェッショナルを証明・2年ごとに資格更新 | 民間資格 |
ファイナンシャル・プランニング技能士の指定試験機関は、「日本FP協会」と「一般社団法人金融財政事情研究会」の2つの団体で実施しています。
ファイナンシャルプランナー（FP）への相談はやめた方がいいと言われる理由
ファイナンシャルプランナー（FP）にお金の相談をしたいのに、「FPへの相談はやめたほうがいい」という意見を聞いたことはありませんか。
FPへの相談はやめたほうがいいと言われる主な理由は、下記の3つです。
- 独占業務ではないため知識がないFPもいる
- 幅広く相談できるが専門性が低い
- 商品の勧誘をされることがある
ここでは、なぜFPへの相談はやめたほうがいいと言われるのか、その理由を解説します。
独占業務ではないため知識がないFPもいる
国家資格には、業務独占資格と名称独占資格があります。
その中でファイナンシャル・プランニング技能士は「名称独占資格」で、資格を持っている人だけがその名称を名乗れる資格です。
一方、業務独占資格とは資格を有する人でなければ携わることを禁止されている資格のことで、医師や弁護士、建築士などが該当します。
ファイナンシャル・プランニング技能士は、弁護士のような法律行為や行政書士・社会保険労務士・司法書士がする書類代行など、資格をもつことで扱える特別な業務はありません。
さらにファイナンシャルプランナー（FP）の中には、資格を取得したときの知識で止まり情報が古い可能性があります。
社会情勢や経済状況も日々変化し、お金に関する常識や仕組みも変わってきています。
常に最新情報を収集しているのか、知識は新しいのか、ファイナンシャルプランナー（FP）として活躍しているのかを見極めていきましょう。
FP資格の種類と知識の違い
FPの種類は、「企業系FP」と「独立系FP」の2つに分けられます。
・企業系FP
金融業界（銀行・証券会社・保険会社・不動産会社）などに勤務しながらFP資格を使った業務をおこなう
・独立系FP
企業に所属せず独立して事業をおこない、中立・客観的な立場からお客さまに必要なアドバイスをする
一般的に企業系FPは、相談料は無料です。
金融業界で勤務しながら対応するため、自社で取り扱う商品やサービスに限られます。
ただし、販売するのが自社商品やサービスであるため取り扱う商品の知識は深く、契約後も継続する手厚いフォローは企業系FPのメリットです。
一方、多くの独立系FPは、相談料がかかります。
日本FP協会が認定しているCFAFP認定者（ファイナンシャル・プランナー）が設定している1時間当たりの相談料の調査結果は、下記のとおりです。
用元：日本FP協会「料金体系について
調査結果によると、最も多いのが5,000～10,000円未満が47.3％、次いで10,000～20,000円未満が33.5％になっています。
FP相談の際、1時間あたりの相場として5,000～20,000円程度の相談料がかかると想定しておくといいしょう。
その代わり、特定の企業の商品やサービスにかたよることなく幅広い知識を持ち、広い視点での提案が特徴です。
中立の立場で顧客の立場にたったアドバイスが必要な場合、相談料を取り事業運営している独立系FPに相談するといいでしょう。
幅広く相談できるが専門性が低い
FP資格は、専門性がそれほど高い資格ではありません。
FPの試験範囲は、お金に関する幅広い知識が必要ではありますが、広く浅くまんべんなく学ぶのが特徴です。
よくある相談内容は、下記のとおりです。
- 余裕資金の運用方法は？
- 子どもの教育資金の目安は？
- 家計管理や家計収支の見直しや対策は？
- 住宅ローンの見直しは？
- 保険の見直し方法は？
- 老後の生活設計はどうすればいい？など
FPはお金に関する基本的なことや、家計状況に応じたライフプランの提供は得意分野です。
しかし、投資などの資産運用に関しては金融機関やIFA、税制は税理士、相続は弁護士のほうが、より専門性が高いため、FPは専門性が低いと感じるでしょう。
商品の勧誘をされることがある
ファイナンシャルプランナーの中には、本来の業務である家計分析やライフプランニングの相談を無料するといいつつ、生命保険や医療保険の勧誘をされることがあります。
保険商品などの販売で、手数料により収入を得ているアドバイザーがいるのです。
このように、ファイナンシャルプランナーが自分の利益を優先して、紹介料の高い商品を勧めてくる可能性があります。
提案された商品や保険商品が希望するものであれば問題ありませんが、本来の希望には合わず必要ないと感じたときは、はっきり断るようにしましょう。
もし断りづらい雰囲気になった場合、「一旦持ち帰って考えます」と伝え、契約をすぐしないようにするといいでしょう。
ファイナンシャルプランナー（FP）の専門分野
ファイナンシャルプランナーには、6つの専門分野があります。
6つの専門分野は、下記のとおりです。
- ライフプランニング
- 金融資産運用
- 不動産運用
- リスクと保険
- タックスプランニング
- 相続・事業承継
ライフプランニングは、家計診断や家計管理など。相談が最も多い分野です。
人生の3大資金といわれる「教育資金」「住宅資金」「老後資金」、健康保険や国民健康保険、公的年金、私的年金、企業年金など、生活と密接に関係しています。
- 金融資産運用は、株式や債券、投資信託など金融商品の組み合わせ（ポートフォリオ）の解説や金融商品全般に関する分野です。
- 金融商品は、いずれも元本割れのリスクがあります。
- 不動産運用は、マイホーム建築を考えている方に役立つ分野です。
取引や税金、法令、投資への有効活用など、土地や建物に関する内容です。 - リスクと保険は、生命保険や損害保険の民間保険商品を扱っています。
- 損害保険には公的保険がないため、自分で民間保険への加入が必要です。
- タックスプランニングは税金の分野で、所得税や住民税、法人税などがあります。
自営業は確定申告、会社員なら源泉徴収票に関する部分で、仕組みや還付の知識が家計改善につながります。 - 相続・事業継承は、民法の規定や相続税、贈与税、遺産分割協議などの分野です。
一般的に、相続や事業継承は人生で何度も経験することではないため、正しい知識が必要となります。
ファイナンシャルプランナーが取り扱う分野は幅広く、多岐にわたっています。
ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するメリットとは
具体的に、ファイナンシャルプランナー（FP）に、相談するメリットはどのようなものがあるのでしょうか。
ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するメリットは、下記の3つです。
- 第三者目線でお金の悩みについての意見をもらえる
- 家計の課題を洗い出してくれる
- 保険の見直しができる
順番に解説します。
第三者目線でお金の悩みについての意見をもらえる
ファイナンシャルプランナー（FP）への相談は、自分のお金の悩みを客観的な目線で分析、判断してアドバイスをしてもらえます。
知識があまりないまま自分で考えていると視野が狭くなり、多くの場合、問題解決にはいたりません。
このことから、実績のあるファイナンシャルプランナー（FP）に相談して、お金の課題や改善点などの意見を第三者目線で見てもらいましょう。
さらに、現状のお金に関する問題や悩みの解消や具体的な対策もアドバイスしてもらえます。
家計の課題を洗い出してくれる
ファイナンシャルプランナー（FP）に相談すると、現状把握のために現在の収入や支出、資産運用、保険の金額をプランニングシートに記入していきます。
それにより、家計の課題が可視化されて問題点が浮き彫りになってくるでしょう。
家計のどの部分をどれくらい節約するのか、目標金額を貯めるために何をするのか、ただ節約するのではなく工夫や改善点がわかります。
具体的な対策や解決策が、自分でも理解できるようになります。
保険の見直しができる
ファイナンシャルプランナー（FP）は、保障内容や補償される期間、保険料の支払いなど総合的な保険の見直しができます
ほとんどの人は、保険を契約して長期間そのままにしているのではないでしょうか。
実はライフステージによって、加入しておきたい保険は異なります。
保険は万が一のときに、経済的に困ることがないよう事前に備えておくものです。
そのため、定期的な見直しが必要です。
「保険に加入した目的（ニーズ）に合った保障か」「保障額がニーズに対して合っているか」「保険料を無理なく払えているか」など、ご自身や家族の状況に合わせて保険の見直しをしていきます。
ファイナンシャルプランナー（FP）への相談がおすすめの人
一人ひとりの将来の夢がかなうよう、サポートしながら一緒に考えるのがファイナンシャルプランナー（FP）です。
下記のような人は、ファイナンシャルプランナーへ（FP）の相談がおすすめです。
- 人生設計・ライフプランの相談をしたい人
- 家計の見直しや相談をしたい人
順番に解説します。
人生設計・ライフプランの相談をしたい人
自分のこれからの人生で、いつごろどのようなことをしたいか、経済面も含めて計画していきたい人には、ファイナンシャルプランナー（FP）がおすすめです。
わたしたちの人生には、結婚、出産、住宅購入、子どもの教育など多くのライフイベントがあります。
ライフプランの良い点は、自分の人生でいつ頃いくら必要になるか具体的な数字がわかることです。
ライフプランは自分でも作成できますが、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談して作ってもらえます。
家計の見直しや相談をしたい人
ファイナンシャルプランナー（FP）は家計の問題点を洗い出し、家計管理のノウハウや改善プランの提案ができます。
「わが家の家計はどういう状態か知りたい」「無理をしない節約法が知りたい」など、黒字家計にしたい人や長続きする家計管理プランなど、家計の見直しや相談をしたい人に向いています。
ファイナンシャルプランナー（FP）に相談すると、家計の問題点や改善ポイントがわかるため、家計のお金に関する悩みが解消できます。
ファイナンシャルプランナー（FP）よりもIFAに相談した方がいい人
IFAは、中立的な立場で商品提案や長期的なパートナーを見つけたい方におすすめです。
ここでは、IFAに相談した方がいい人について解説します。
株や投資など資産運用について相談をしたい人
IFAは複数の金融機関や証券会社と業務委託契約を結んでいるため、株や投資など資産運用について具体的な提案が可能です。
ファイナンシャルプランナー（FP）はNISAやiDeCoなど、制度の仕組みの説明にとどまります。
そのためNISAの相談など、資産運用や将来の資産形成を相談したい場合、ファイナンシャルプランナー（FP）よりIFAに相談した方がいいでしょう。
証券外務員の資格も保有しているIFAなら、株や投資信託などの販売や助言ができるためです。
そのため、株や投資など金融資産運用の相談や具体的な提案をしてほしい人にとって、IFAは強い味方となるでしょう。
より専門的な意見が欲しい人
IFAは資産運用についてプロのため、金融資産運用に対してより専門的な意見が欲しい人に向いています。
IFAは証券会社出身や、実際に株や投資信託の売買や相談を受けていた人が多く、豊富な専門知識や実務経験があります。
そのため、より専門的な意見が欲しい人は、IFAをおすすめします。
ファイナンシャルプランナー（FP）と面談する流れと用意するものとは？
家計に関する悩みがあり、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する際の面談までの流れを解説します。
面談のときに持参するといいものも、ご紹介します。
面談までの流れ
ここでは、ファイナンシャルプランナーと面談する流れをご紹介します。
- FPを探す
- 相談を申し込む
- 事前準備する
- FPと悩みや将来に向けた希望を話す
順番に解説します。
1．FPを探す
日本FP協会ホームページやインターネットを活用し、信頼できるFPを探しましょう。
自分にあったFPを選ぶポイントは、下記の5つです。
- FP資格をもっているか
- 自分が相談したい分野を得意としているか
- 相談したい分野の相談実績があるか
- 専門家とのネットワークがあるか
- 相談料はいくらか
2．相談を申し込む
面談を依頼したいファイナンシャルプランナー（FP）が見つかったら、ホームページのお申し込みページやメール、電話などで予約し相談を申し込みます。
面談の際に必要なものがあるか、この時に聞いておきましょう。
相談料やライフプラン作成料など、有料で対応の場合があります。
複数の日程を用意しておき、双方の調整がしやすいようにしておくとスムーズに進みます。
3．事前準備する
面談する前に、予約する際に聞いた面談の際に持参するといいものなどの事前準備をしましょう。
質問票など事前に記入する場合もあります。
相談したい内容や質問、疑問もまとめておくと、時間を無駄にすることなく効率良く話ができます。
面談時にあるといいもの
ファイナンシャルプランナー（FP）との面談の際は、相談内容に応じた書類等を準備しておくとスムーズに話が進みます。
現在の家計状況がわかる家計簿や貯蓄状況、保険証券、ローンの返済状況がわかるものなどを準備するといいでしょう。
現状の把握や問題点が見つかりやすくなり、適切なアドバイスがもらえます。
面談時に相談内容によって準備しておくといいものは、下記のとおりです。
| 家計相談 | ・家計簿など毎月の支出がわかるもの ・源泉徴収票・預貯金や投資信託の明細など |
|---|---|
| 住宅ローン相談 | ・現在利用中のローン残高がわかるもの ・源泉徴収票や住民税決定通知書 ・過去3年分の確定申告や決算書など |
| 保険相談 | ・現在加入している生命保険の保険証券 ・健康診断の結果など |
| 年金・老後資金の相談 | ・ねんきん定期便など年金額がわかるもの・年金保険や積立保険証券など |
限られた面談時間で、具体的な話ができます。
信用できるファイナンシャルプランナー（FP）の選び方
ファイナンシャルプランナーの活動や得意分野、ファイナンシャル・プランニングへの取り組みもさまざまです。
ここでは、信用できるファイナンシャルプランナー（FP）の選び方を解説します。
- FP資格の有無
- 相談したい分野についての相談経験が豊富
- 専門家とのネットワークを持っているか
- 必要以上に商品の勧誘をしてこないか
順番に詳しく解説していきます。
FP資格の有無
ファイナンシャルプランナー（FP）を選ぶとき、まずはファイナンシャル・プランニング技能士やCFP資格・AFP資格のうち、どの資格を持っているかチェックしましょう。
FP技能士は期限がないため、一度試験に合格すれば生涯有効な資格です。
しかしCFPとAFPには期限があり、2年ごとに定められた単位を取り更新する必要があります。
そのため、相談する際は専門家として必要な実務レベル向上継続的に知識を身につけている、CFP資格・AFP資格を持っているFPがおすすめです。
日本FP協会によると、CFP認定者は25,683人、AFP認定者は161,819人、全国資格認定者数は187,502人です。
「FP技能士」は資格を取得した人しか使用できません。
しかし、ファイナンシャルプランナー（FP）は誰でも名乗れる職業の名称です。
そのため、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するときは、どのFP資格を持っているのかを確認してから相談しましょう。
参考資料：日本FP協会「データで見るFP資格」
相談したい分野についての相談経験が豊富
ファイナンシャルプランナー（FP）には、家計管理・保険・不動産・相続など、それぞれ得意分野があります。
そのため、相談したい分野の相談経験が豊富で相談実績を参考に探すといいでしょう。
専門家とのネットワークを持っているか
FPには幅広く相談はできますが、書類作成や資産運用の手続きができないなど、おこなってはいけない業務が多くあります。
そのため、相談内容によっては、他の専門家の協力が必要なことがあります。
FPの取得だけではできない業務の一例は、下記のとおりです。
- 具体的な税務相談
- 保険契約の募集や勧誘を目的とした商品説明
- 投資助言や代理業・投資運用業
- 土地や家屋の調査・測量・登記申請の代行
- 具体的な法律事件の相談
たとえば、具体的な税務相談や代理行為、書類の作成などは税理士資格がなければ業務をおこなってはいけないと税理士法で定められています。
保険に関しては、保険契約の募集や勧誘を目的とした商品説明は、保険募集人の登録をうけなければいけないと保険業法で定められています。
投資信託に関しても仕組みの解説にとどまり、具体的な銘柄選定や運用商品の購入への参入はできません。
保険が必要な場合は保険の専門家へ、資産運用の場合は証券会社や金融機関など、専門家とのネットワークがあれば、さまざまなニーズに応えられます。
必要以上に商品の勧誘をしてこないか
相談料を無料に設定しているファイナンシャルプランナー（FP）のなかには、たくみな誘導で手数料の高い金融商品の販売などをすることがあります。
相談をする前に、そのファイナンシャルプランナー（FP）が何で利益を出しているのか、調べてみましょう。
信頼できるファイナンシャルプランナー（FP）ほど、事前に相談料を受け取ったり、無理な商品提案はしなかったりする傾向があります。
自分の希望しない商品や必要のない商品を必要以上に勧誘してくる場合は、きちんと断り、その場で契約などしないようにしましょう。
まとめ
ファイナンシャルプランナー（FP）は、わたしたちのお金に関する基本的な疑問の解決やライフプランを提案するお金の専門家です。
それぞれ得意分野があるため、自分の相談内容が得意なファイナンシャルプランナー（FP）に相談しましょう。
お金に関する相談はファイナンシャルプランナー（FP）だけでなく、IFAも可能です。
資産運用の方法を主に相談したいときは、ファイナンシャルプランナー（FP）よりIFAのほうが効果的なアドバイスができます。
自分に合った資産運用の方法が知りたい、専門家に資産運用の相談がしたい方は、IFAへの相談も検討してみましょう。
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