資産運用に興味を持ち始め、「自分に合った運用方法がわからない」「初心者におすすめの金融商品を知りたい」と悩んでいる方もいるでしょう。
資産運用にはリスクが伴い、将来に大きな影響を与えるため、しっかりとした準備が必要です。自分に合った資産運用方法を見つけることで、無理なく運用でき、冷静な判断がしやすくなります。
この記事では、初心者におすすめの資産運用ランキングを紹介し、投資先の選び方や相談相手についても解説しています。ぜひご参考にしてください。
初心者にもできる資産運用おすすめランキング
ここでは、初心者にもできる資産運用おすすめランキングを紹介します。
分散投資しやすい投資信託や、少額で始められるミニ株投資（単元未満株取引）、節税が可能なiDeCoなど、どの資産運用方法もおすすめです。
自分に合った資産運用方法を探している方は、ぜひ参考にしてください。
1位：投資信託
初心者におすすめの資産運用方法は投資信託です。投資信託では運用を専門家に任せることができ、国内外の株式や債券、不動産などに手軽に分散投資できます。
積立投資も可能で、毎日チャートをチェックする必要がなく、忙しい方でも気軽に始められます。さらに、新NISAやiDeCoを利用すれば運用益が非課税になり、効率よく資産形成が可能です。
金融庁や著名な投資家が推奨する「長期・分散・積立」の資産運用に投資信託は適しています。
投資信託は「運用をプロに任せたい」「コツコツと資産を形成したい」といった方に、特におすすめです。
参照：金融庁「資産形成の基本」
2位：つみたてNISA
つみたてNISAを利用すれば、投資信託の利益が非課税となり、効率的な資産形成が可能です。
20.315%の税負担がなくなるのは非常に大きなメリットで、特に長期的に積立投資を行う方にとって魅力的な制度です。
つみたてNISAは2023年末で終了しましたが、2024年から始まった新NISAの「つみたて投資枠」は、さらに充実した内容を提供しています。
「税負担を軽減したい」「投資信託の積立投資をしていきたい」といった方には、特におすすめの制度です。 
3位：iDeco
iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）は、初心者におすすめの資産運用方法です。
私的年金の一つで、加入者は自分で掛金や運用商品を選び、運用を行います。小規模企業共済等掛金控除や公的年金等控除、退職所得控除が適用されることで、節税しながら老後の資金を準備できます。
iDeCoを利用することで、公的年金（国民年金や厚生年金）の上乗せ分を確保することが可能です。
新NISA同様、税負担を軽減できるため、多くの人がiDeCoを利用しています。「将来の年金に不安がある」「節税効果のある資産運用を探している」といった方に、iDeCoは特におすすめです。 
4位：ミニ株投資（単元未満株取引）
初心者におすすめの資産運用方法として、ミニ株投資（単元未満株取引）があります。
ミニ株投資（単元未満株取引）なら、1株や10株から取引が可能で、数千円〜数万円で有名企業の株式を購入できるため、投資のハードルが低く、分散投資や積立投資も気軽に始められます。
また、株式投資の練習としても手軽に取り組むことが可能です。
ミニ株投資（単元未満株取引）は「少額で株式投資を始めたい」「株式投資に興味があるが、まとまった資金がない」という方に特におすすめです。
5位：ロボアドバイザー
ロボアドバイザーはAIや専用アルゴリズムを用いた全自動の資産運用サービスです。自分に合ったポートフォリオの提案を受けたり、運用を任せたりすることができます。株式、債券、不動産、金など、さまざまな資産に分散投資が可能です。
また、資産のバランス調整も任せられるため、資産運用の手間を大幅に軽減できます。
ロボアドバイザーは「客観的なアドバイスが欲しい」「運用をすべて任せたい」と考える方に特におすすめです。
6位：株式投資
株式投資は初心者にもおすすめの資産運用方法の一つです。
株式を購入すると、企業の株主となり経営に参加できます。また、業界のトレンドや経済に関する知識も得られます。
短期間でのリターンを狙うことも、長期的に保有して配当金や株主優待を受けながら大きなリターンを目指すことも可能です。さらに、新NISAを利用すれば非課税での運用もできます。
株式投資は「好きな企業を応援したい」「投資を通じて経済や金融の知識を深めたい」と考える方に特におすすめです。
投資信託とは？
投資信託とは、投資家から集めた資金をプロが株式、債券、不動産などに投資し運用する金融商品です。
運用会社（委託者）が設定・運用を行い、信託銀行（受託者）が資産管理を担当し、販売会社が投資信託を販売します。
投資信託は少額から始められ、分散投資が簡単にできるため、投資初心者に人気です。
インデックス投資がおすすめの理由
投資信託には、インデックス投資とアクティブ投資の2つのタイプがあります。
・インデックス投資：NYダウやTOPIXなどの指数に連動することを目指す投資信託
・アクティブ投資：ベンチマークする指数を上回る成果を目指す投資信託
初心者にはインデックス投資がおすすめです。手数料が低く、動きが分かりやすいため人気です。また、一般的にインデックス投資のほうが長期的なパフォーマンスが良いとされています。
例えば、S&P500に連動する投資信託を運用すると、アメリカの多くの銘柄に分散投資することができます。多くの証券会社では、インデックス投資は100円から始められ、積立設定も可能です。「毎月15日に●●商品を1万円分購入」と設定すれば、購入タイミングを気にする必要がありません。また、つみたてNISAや新NISAの「つみたて投資枠」を利用すれば、運用益が非課税になります。
インデックス投資のリスク
インデックス投資のデメリットやリスクは、以下のとおりです。
インデックス投資はプロによって運用されますが、利益が保証されているわけではありません。購入時より基準価額が下がることで、元本割れのリスクがあります。TOPIXやS&P500などの指数をベンチマークしていますが、指数は個別株と比べて短期間で大きく動くことは少ないため、短期的に多くの利益を期待するのは難しいです。
また、指数に連動することを目指すため、指数が下落していると利益を出すことはできません。指数自体のパフォーマンスが悪いと、資産が増えにくいことを理解しておく必要があります。
つみたてNISAとは？
2018年にスタートしたつみたてNISAは、長期積立・分散投資向けの非課税制度です。
非課税保有期間は20年間、年間投資枠は40万円、非課税保有限度額は600万円です。対象商品は、販売手数料がゼロであることや、金融庁への届出があるなど、国が定めた基準を満たした投資信託に限られます。
●つみたてNISAの詳細
| 非課税保有期間 | 最長20年 |
|---|---|
| 口座開設期間 | 2023年まで |
| 年間投資枠 | 40万円 |
| 非課税保有限度額 | 600万円 |
| 投資対象商品 | 長期・積立・分散投資に適した投資信託（金融庁が定めた基準を満たす商品） |
| 非課税対象 | 売却益、分配金 |
| 対象年齢 | 18歳以上 |
つみたてNISAは2023年末で旧NISAとともに終了しましたが、運用中の商品は最大20年間、引き続き保有できます。2024年1月からは新NISAがスタートし、つみたてNISAの内容を拡充した「つみたて投資枠」が設けられました。
つみたてNISAがおすすめの理由
つみたてNISAがおすすめの理由は、以下のとおりです。
通常、株式投資や投資信託の利益（売却益、配当金、分配金）には、所得税、住民税、復興特別所得税を合わせて20.315%の税金がかかります。例えば、投資信託で100万円の売却益が出た場合、約20万3150円が税金として差し引かれ、手元には約79万6850円しか残りません。
しかし、つみたてNISAで運用すると、利益は非課税となり、100万円全額が手元に入ります。非課税であるため、複利効果を活かしやすく、効率的に資産を増やすことが可能です。
また、2023年末に制度が終了しても、最長20年間は非課税の恩恵を受けながら運用を続けられます。
つみたてNISAが拡充された新NISAの「つみたて投資枠」では、非課税保有期間が無制限となり、年間投資枠は120万円、非課税保有限度額は1800万円に引き上げられています。
つみたてNISAのリスク
つみたてNISAのデメリットやリスクは、以下のとおりです。
つみたてNISAは利益が非課税となる制度ですが、利益が保証されているわけではありません。投資信託の価格が下がれば、元本割れのリスクもあります。
また、通常の株式投資などでは損失が出た際に、損益通算や繰越控除によって税負担を軽減できますが、つみたてNISAでの損失は対象にはなりません。
・損益通算…損失を他の利益と相殺して課税所得を減らす仕組みのこと
・繰越控除…その年に控除しきれなかった損失を翌年以降最大3年間にわたって繰り越し、利益から差し引く仕組みのこと
つみたてNISAは2023年末で終了し、2024年から新NISAが始まっていますが、つみたてNISAから新NISAへのロールオーバー（移管）はできないため、注意が必要です。
参考：金融庁「2023年までのNISA」
金融庁「NISAを知る」
国税庁「上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除」
国税庁「損益通算」
iDecoとは？
iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）は、私的年金制度の一種です。
自分で決めた掛金（月々5000円から1000円単位）を、株式や債券などの選んだ商品で運用します。掛金は所得控除の対象となり、運用益も非課税となるため、節税しながら資産を増やすことが可能です。
国民年金や厚生年金だけでは老後資金が不足する可能性があるため、iDeCoを活用して老後に備える人が増えています。
iDecoがおすすめの理由
iDeCoがおすすめの理由は、以下のとおりです。
通常、株式投資や投資信託の利益には20.315%の税金がかかりますが、iDeCoの運用益は非課税です。税金がかからないため、効率的に資産を増やすことができます。
さらに、iDeCoの掛金は所得控除（小規模企業共済等掛金控除）の対象となり、所得税や住民税の負担を軽減可能です。iDeCoの公式サイトによれば、月々の掛金が1万円で、所得税と住民税がそれぞれ10%の場合、年間約2.4万円の税負担が軽減されます。
60歳以降にiDeCoの資産を受け取る際には、年金または一時金として受け取ることができ、それぞれ以下の控除の対象となります。
・年金として受け取る場合：公的年金等控除
・一時金として受け取る場合：退職所得控除
多くの証券会社や銀行がiDeCoを提供しており、各社で運用商品などに違いがあります。また、ポイントがもらえるキャンペーンを行っている場合もあります。
iDecoのリスク
iDeCoのデメリットやリスクは、次のとおりです。
iDeCoは、元本を保証する制度ではありません。定期預金で運用すれば元本割れを避けることも可能ですが、投資信託などで運用する場合は相場の影響で元本割れのリスクがあります。
また、運用資産の引き出しは原則として60歳以降に限られます。そのため、掛金は無理のない範囲で設定することが大切です。iDeCoは、加入時・移換時手数料、加入者手数料、運営管理手数料などの手数料が発生します。投資信託で運用する場合は信託報酬もかかる点に注意が必要です。
掛金の上限額は職業によって異なります。例えば、自営業者（第1号被保険者）は月6.8万円まで、専業主婦・主夫（第3号被保険者）は月2.3万円までです。
iDeCoは誰でも加入できるわけではなく、国民年金保険料を納めていない方や65歳以上の方などは加入できません。
参照：iDeCo公式サイト
国税庁「小規模企業共済等掛金控除」
ミニ株投資（単元未満株取引）とは？
ミニ株投資（単元未満株取引）は、100株より少ない単位で株式を取引する方法です。
通常の株式投資は1単元＝100株で行いますが、ミニ株投資（単元未満株取引）では1株から取引可能です。証券会社によっては、「ワン株」や「S株」など、独自の名称が付けられていることもあります。
ミニ株投資（単元未満株取引）であれば、少額で有名企業の株式を購入することが可能です。多くの証券会社がミニ株投資（単元未満株取引）を提供しています。
ミニ株投資（単元未満株取引）がおすすめの理由
ミニ株投資（単元未満株取引）がおすすめの理由は、次のとおりです。
ミニ株投資（単元未満株取引）であれば、1株や10株単位で投資ができるため、少額で株式投資を始められます。「株式投資に興味があるけど、まとまったお金が必要なので始めづらい」という方でも、ミニ株投資（単元未満株取引）なら安心です。
以下は、主な銘柄の1株・10株・100株取引時の必要資金です。
| 銘柄 | 1株 | 10株 | 100株 |
|---|---|---|---|
| トヨタ自動車 | 2455円 | 2万4550円 | 24万5500円 |
| 任天堂 | 7583円 | 7万5830円 | 75万8300円 |
| オリエンタルランド | 3845円 | 3万8450円 | 38万4500円 |
| 住友不動産 | 4697円 | 4万6970円 | 46万9700円 |
| 三菱UFJフィナンシャル・グループ | 1451円 | 1万4510円 | 14万5100円 |
| 第一生命ホールディングス | 3589円 | 3万5890円 | 35万8900円 |
※Yahoo!JAPANファイナンスより
上記の通り、100株購入にはまとまった資金が必要ですが、1株や10株であれば数千円から数万円で有名企業の株を購入できます。
少額で投資できるため、複数の銘柄や他の金融商品への投資余力を確保しやすく、分散投資がしやすいのもメリットです。また、1株や10株であれば、株価が10%〜20%下がっても、100株と比べて損失額が少なく、精神的なストレスも抑えられます。
さらに、銘柄によっては、ミニ株投資（単元未満株取引）で配当金や株主優待を受け取れる場合もあります。
ミニ株投資（単元未満株取引）のリスク
ミニ株投資（単元未満株取引）のデメリットやリスクは、以下のとおりです。
ミニ株投資（単元未満株取引）はすべての証券会社で提供されているわけではありません。そのため、普段利用している証券会社が対応していない場合、新たに別の証券会社の口座開設が必要になることがあります。
また、ミニ株投資は発注タイミングが限られており、リアルタイムでの取引はできません。
必要な資金が少ない分、株価が上昇しても得られる利益は少なめです。例えば、株価が2500円の銘柄を購入し、株価が2600円に上がった場合、100株であれば1万円の利益ですが、10株では1000円、1株では100円となります。
100株での取引と比べて、手数料が割高になることが多い点にも注意が必要です。
ロボアドバイザーとは？
ロボアドバイザーはAIを活用した資産運用サービスで、利用者の目的に応じた運用アドバイスを行ったり、代わりに資産運用を行います。
ロボアドバイザーは「アドバイス型」と「投資一任型」の2種類に分けられます。
・アドバイス型：投資家の目的、投資額、リスク許容度に応じた運用プランを提案する
・投資一任型：運用プランの提案に加え、ロボアドバイザーが投資先の選定、売買、リバランス等を代行する
膨大なデータをもとに、アドバイスやプランの提案、運用を行ってくれるため、合理的な判断がしやすく、手間をかけずに資産運用が可能です。
ロボアドバイザーがおすすめの理由
ロボアドバイザーがおすすめの理由は、以下のとおりです。
ロボアドバイザーは、いくつかの質問に答えるだけで、投資目標や期間、リスク許容度に応じた運用プランの提案や売買を自動で行います。例えば、「国内株式30%、外国株式20%、国内債券30%、外国債券20%」といったポートフォリオを提案してくれます。
提案は市場や取引に関する膨大なデータにもとづいているため、客観的で合理的な判断が可能です。
また、1万円程度から利用できるロボアドバイザーも多いため、少額からでも安心して分散投資を始めることができます。
ロボアドバイザーのリスク
ロボアドバイザーのデメリットやリスクは、以下のとおりです。
ロボアドバイザーは、市場や取引の過去の膨大なデータをもとに、利用者に合った運用プランを提案し、運用を代行します。ただし、利益が保証されているわけではないため、相場の動向によっては元本割れのリスクがあります。
また、ロボアドバイザーの手数料は一般的な投資信託やETFに比べて高めです。
例えば、ロボアドバイザー「ウェルスナビ」の手数料は預かり資産の年率1.1%（税込）ですが、投資信託には信託報酬が0.5%以下の商品も多く存在します。
ロボアドバイザーは分散投資を行うため、短期間で大きなリターンを得るのは難しいです。さらに、投資一任型ではポートフォリオの組み立てや運用を自分で行わないため、投資の知識やノウハウが身につきにくい可能性があります。
一部のロボアドバイザーは新NISAに対応していない場合があるため、事前に確認が必要です。
株式投資とは？
株式は、企業が資金調達のために発行する証券で、投資家は株式を購入することで株主となります。株式の価格は主に需要と供給によって決まり、成長中または成長が期待される企業の株式を保有することで、株価が上昇し資産を増やすことが可能です。
証券会社を通じて、東証プライム市場、スタンダード市場、グロース市場などに上場する企業の株式を売買できます。JPX（日本取引所グループ）によると、これらの市場には3953社が上場しています（2024年9月11日時点）。
また、証券会社を利用して、アップルやマイクロソフト、エヌビディアなどの外国株式の取引も可能です。
株式投資がおすすめの理由
株式投資がおすすめの理由は、以下のとおりです。
株式投資では、購入時より株価が上昇すれば、売却益を得ることができます。例えば、トヨタ自動車の株を株価2455円で100株購入し、2600円のときに売却すれば、1万4500円の利益が得られます（手数料や税金は考慮していません）。
短期間で株価が大幅に上昇することがあれば、大きな利益を得ることも可能です。中には、1〜2年で株価が2倍以上に上がる銘柄もあります。
また、銘柄によっては年に1〜2回、配当金や株主優待を受け取れることがあります。JPX（日本取引所グループ）によると、市場別の株式平均利回りは以下のとおりです。
・東証プライム市場：2.22%
・東証スタンダード市場：2.51%
・東証グロース市場：0.46%
※2024年8月分
※加重平均利回り
配当利回りが5%を超える銘柄も数多くあります。株主優待には、自社商品、商品券、割引券、カタログギフト、限定品など、魅力的な内容が用意されています。株主になると議決権を行使でき、企業の経営に参加することが可能です。
株式投資を通じて、企業の特徴や業界動向、トレンド、経済や金融に関する知識が身につき、それが本業にも役立つ可能性があります。
株式投資のリスク
株式投資のデメリットやリスクは、以下のとおりです。
株式投資は、株価が上昇すれば利益が得られますが、逆に下落すれば損失が発生します。銘柄によっては、長期間保有しても株価が上がらないこともあります。また、証券会社によっては売買時に手数料がかかるため、事前に確認しておきましょう。
配当金や株主優待がある銘柄でも、業績が悪化し、無配（配当金なし）や優待が廃止になることがあります。取引は基本的に100株単位で行われるため、比較的大きな資金が必要です。出来高が少ない銘柄では希望する価格での取引が難しい場合もあります。
上場廃止や倒産といったリスクもあるため、銘柄選びは慎重に行うことが大切です。
参照：JPX（日本取引所グループ）「上場会社数・上場株式数」
JPX（日本取引所グループ）「株価平均・株式平均利回り」
資産運用で投資先の選び方
資産運用の投資先を選ぶ際は、リスクとリターンのバランス、運用コスト、運用期間に注目することが大事です。
これらを考慮して選ぶことで、利益を得やすくなり、損失を抑えることができます。また、自分のリスク許容度に合った運用ができるため、冷静な判断を保ちやすくなります。
ここでは、資産運用で投資先を選ぶ際のポイントについて見ていきましょう。
リスクとリターンを比較して選ぶ
資産運用の投資先は、リスクとリターンのバランスをしっかり考慮して選ぶことが大切です。
リスクが低い投資はリターンも小さく、リスクが高い投資はリターンも大きくなる傾向があります。大きなリターンを期待する場合は、一定のリスクを受け入れなくてはなりません。
例えば、少額でリスクを抑えたい場合は、ミニ株投資（単元未満株取引）や投資信託が向いています。一方、リスクを取って大きなリターンを目指す場合は、株式投資が選択肢となります。
資産運用の目的や投資額、性格、年収・収入などを踏まえ、自分のリスク許容度を判断し、それに応じたポートフォリオを組むことが大事です。
リスク許容度を超えた運用は、冷静な判断が難しくなり、仕事や生活に悪影響を及ぼす可能性もあります。
リターンに目を奪われがちですが、同じだけのリスクが伴うことも考慮し、運用プランや投資先を慎重に選びましょう。
運用コストが低い商品を選ぶ
資産運用では、運用コストが低い商品を選ぶことが大切です。コストが高いと、その分利益が減り、損失が拡大する可能性もあります。例えば、株式投資における主要証券会社の手数料は以下のとおりです。
・楽天証券：0円（ゼロコース）
・松井証券：1日の約定代金合計額が50万円以下の場合は0円
50万円超の場合は1000円〜
・マネックス証券：1注文の約定金額に応じて50円〜
※税抜き
※現物取引の場合
※各社公式サイトより
投資信託や株式投資、ロボアドバイザーなど、どの資産運用方法を選ぶ際も、複数の商品で手数料を比較することが大事です。
わずかな手数料の違いでも、長期間の運用や取引回数の増加により、大きなコスト負担になる可能性があります。
また、手数料を考慮した収支シミュレーションを行うことをおすすめします。
運用の期間で選ぶ
投資先を選ぶ際、運用期間を考慮することも大切です。
例えば、投資信託やロボアドバイザーは長期運用を前提としており、広く分散投資を行うため、短期取引には不向きで中長期の運用に適しています。
一方、株式投資は、長期保有はもちろん、デイトレードやスイングトレードを考える方にも向いています。銘柄によって将来性が異なるため、自分の運用期間に応じて株価上昇が期待できる銘柄を選ぶことが大事です。
つみたてNISAや新NISA、iDeCoは、非課税のメリットを活かし、長期的な視点での運用に最適です。
20代と60代では運用期間が異なる可能性が高く、長期運用が性格的に合わない人もいます。
年齢や性格、目的などを踏まえて、自分が希望する運用期間を明確にし、その期間に合った投資先を選びましょう。
迷ったらプロに相談しよう
「自分に合ったポートフォリオの組み方や投資先の選び方がわからない」「目的やリスク許容度の決め方、売買タイミングで迷っている」といった資産運用に関する悩みや疑問がある場合は、プロに相談するのがよいでしょう。
プロに相談することで、適切なアドバイスやプランの提案を受けられ、疑問や悩みを解消できます。また、資産運用に役立つ知識やスキルを教えてもらえる可能性もあります。
資産運用は自分や家族の将来に関わるため、しっかりと準備をして取り組むことが重要です。
資産運用の相談はIFAがおすすめ
資産運用の相談にはIFA（Independent Financial Advisor）がおすすめです。IFAとは、独立系ファイナンシャルアドバイザーのことで、資産運用の専門家です。
経済や金融に関する専門知識が豊富で、相談者の目的や予算に応じた運用プランの提案やアドバイス、売買のサポートを行います。
資産運用の相談にIFAがおすすめの理由は、以下のとおりです。
・専門的な知識と豊富な経験を持っている
・自分に合った運用プランや金融商品が明確になる
・長期的なサポートが期待できる
・中立的な立場でサポートを提供してくれる
IFAは証券会社や金融機関から委託を受けて活動する金融商品仲介業者で、証券会社や銀行のキャリアのある人も多いです。
資産運用の専門家として、適切な情報提供やアドバイスを行うため、相談者は自分に合った運用プランや金融商品が明確になります。
銀行や証券会社では異動や転勤があるため、同じ担当者から長期間サポートを受けるのは難しいですが、IFAは転勤や異動がないため、同じ担当者から長期的なサポートを受けることが可能です。
また、特定の機関に属さないため、中立的な立場から、相談者に合った資産運用方法や金融商品を提案できます。
まとめ
資産運用の初心者には、投資信託、つみたてNISA・新NISA、iDeCo、ミニ株投資（単元未満株取引）、ロボアドバイザー、株式投資などがおすすめです。
これらの運用方法は、少額から始められ、分散投資がしやすく、多くの証券会社で取り扱っています。NISAやiDeCoを活用すれば、節税しながら資産形成も可能です。
どの方法にも損失リスクがあるため、目的やリスク許容度、性格などを踏まえて、自分に合った選択をすることが大切です。
これから資産運用を始める方は、紹介したおすすめランキングを参考にしてみてください。また、疑問や悩みがあれば、IFAに相談してから運用をスタートしましょう。
