50代でセミリタイアはできる？必要な貯金と成功させるコツとは？

少額の労働収入や不労所得など、将来はセミリタイアして楽しみながら暮らしていきたい方がいるのではないでしょうか。
計画的に準備ができるなら、セミリタイアは夢ではなく、可能です。
今回は、50代でセミリタイアを目指す方に向けて、必要な貯金や成功させるためのコツをご紹介します。ぜひ参考にしてください。

セミリタイアとは？アーリーリタイアやFIREとの違い

セミリタイアとは、完全なリタイアとは異なり、一部の労働所得や資産運用益などの不労所得で生活することです。
ここでは「セミリタイア」「アーリーリタイア」「FIRE」の違いをご紹介します。

順番に解説します。

セミリタイア

セミリタイアとは、早期退職の一種で、仕事をして収入を得ながら自分の自由な時間を増やして暮らすことです。セミリタイアは完全な退職や引退するわけではなく、収入源が確保されています。

1990年にテレビ界で名司会者と言われていた大橋巨泉さんが、まだ人気が高い56歳のときに「セミ・リタイア」宣言をしたことで、セミリタイアの言葉が広く知られるようになりました。完全に芸能界から引退するわけではなく、仕事量を控えて芸能活動をしながら、春と秋は日本、夏はカナダ、冬はオーストラリアとニュージーランドに住むライフスタイルになりました。発表当時は大きな話題となり、セミリタイアの言葉が広く知られるようになります。

一般的に正社員などの責任あるポジションから、パートやアルバイトなどの自由度の高い働き方に変えて、生活を豊かにする暮らしを始めます。
ただし、収入が大幅に減るため、その後の生活を賄うだけの貯金や資産を持つ必要があります。

アーリーリタイア

アーリーリタイアとは、会社などのメインの仕事から早期に退職することをいいます。
完全に仕事を引退して、人間関係のわずらわしさから離れられます。ストレスが減り、自由な時間を楽しめるでしょう。
ただし、社会とのつながりが切れるため孤独を感じることもあります。

デメリットは、勤めていた会社でのキャリアがストップしたり、メインの仕事の収入がなくなったりする点です。
30代から50代くらいの子育てや家庭環境が変化するタイミングで、アーリーリタイアを考えるきっかけになる方が多くなっています。

セミリタイアのように働きながら自由を楽しむスタイルではなく、アーリーリタイアは働かなくても十分な資産を用意した後、仕事を退職して生活を楽しみます。

FIRE

FIREは、「Financial Independence（経済的自立）Retire Early（早期リタイア・アーリーリタイアの略）」の頭文字を取った意味です。
働く意思はなく、仕事のストレスはありません。

FIREの特徴は、資産運用益を収入のメインとして生活をし、基本的に貯蓄の切り崩しはおこないません。そのため、まとまった運用資金や資産運用の深い知識が必要です。

早期リタイアが注目されている理由

早期リタイアすることで、仕事からの解放や自分時間の確保などが見込まれるため注目されています。主な早期リタイアが注目されている理由は、下記のとおりです。

• 働き方が多様化している
• 終身雇用制度が崩壊している

順番に解説します。

働き方が多様化している

早期リタイアが注目される理由の1つに、働き方の多様化があげられます。

2019年に発生した新型コロナウイルスの感染拡大により、さらにテレワークが根付きました。
オンライン会議やリモートワークが増えたことで、テレワーク環境が整ったことも影響しています。
このことから、テレワークで自由に好きな場所で働く、学びながら働く、副業する、子育てや介護の両立など、通勤することなく働く方法が増えてきました。

2023年2月の厚生労働省「経済指標の国際比較」の発表資料によると、1995年～2020年までの25年間、日本の実質賃金は変わっていません。
一方、アメリカは1.4%、イギリスは1.7%、スウェーデンは2.2%それぞれ増加しています。

さらに消費者物価指数は上昇し続けているため、賃金の上がらない会社に勤めていても生活は苦しくなるばかりです。自由な働き方を求める方が増えても不思議ではありません。

インターネットの普及により、自宅での仕事も可能になり働き方は多様化しています。

参考：厚生労働省「経済指標の国際比較」
参考：総務省「2020年基準消費者物価指数　全国2024年（令和6年）7月分」

終身雇用制度が崩壊している

「VUCA」時代になり、定年まで同じ会社に勤める概念である終身雇用制度が崩壊しつつあります。

VUCAとは、現代社会の不確実な状態を表した言葉の頭文字をとった言葉です。
Volatility（変動）Uncertainty（不確実性）Complexity（複雑性）Ambiguity（曖昧性）

東京商工リサーチによると、2023年度の全国企業倒産件数は9,053件で、9年ぶりに9,000件台に増加し中堅規模の企業倒産も広がっています。コロナの影響や物価高、経済状況により経営が傾き企業が倒産して働けなくなるのも珍しくありません。

最初に勤めた企業に、定年まで在籍するのが当たり前の時代もありました。
しかし、雇用状況の変化や時代の流れにより、近年では自分の生活を守るため会社だけに頼らない考え方も根付いてきています。

参考：東京商工リサーチ「全国企業倒産状況」

50代でセミリタイアするメリット

貯蓄や資産運用で資金の準備が十分できたら、セミリタイアをしようと考えるようになるでしょう。
50代でセミリタイアするときのメリットは下記のとおりです。

順番に解説します。

プライベートを確保できる

仕事の時間が減り自分のために使える時間が増えるため、プライベートの確保ができます。
若くて元気なうちに、やりたかったことや学びたかったことなど、たくさんの自由な時間が持てます。

仕事の責任や人間関係から解放される

これまでの仕事の責任や人間関係から解放され、精神的、体力的にいい影響がでてきます。
仕事をしているときは、合わない上司に従ったり、周りと無理に合わせたり、特に行きたいと思えない飲み会への参加などもあったことでしょう。

厚生労働省の「令和6年版厚生労働白書」によると、精神障害による労災請求件数は増加傾向にあり、令和4年度の支給決定（認定）件数は710件で過去最多です。
就業による環境や家庭生活との両立、持病などの健康問題が現代社会におけるストレス要因となっています。
こころの不調が大きくなるまで働く必要はありませんし、もしセミリタイアすることで心身のバランスが保てるようであれば、早めに検討し準備をすすめていきましょう。

セミリタイアすることで、好きな仕事や好きな人に囲まれた生活を送れて、望まない人間関係からは解放されるでしょう。

参考：厚生労働省「令和6年版厚生労働白書」

生活拠点を変えることができる

セミリタイアすると、生活拠点を自由に変えられます。
会社への通勤が必要なければ、都心や街の中心地に住むよりも、郊外に住む方が家賃を抑えられます。
身体への影響も考えて、自然豊かな場所への転居もいいでしょう。

具体的に住みたい場所や環境を思い描き、理想の暮らしや生活のしやすさも考えていきましょう。
働いたり生活用品の買い出しをしたりする場合は、交通アクセスの良さも配慮しておくと、より暮らしやすくなります。
引越しをする際は、引越し費用や敷金、礼金がかかり案外大きな出費になります。
生活拠点を変えるときは計画的におこないましょう。

50代でセミリタイアするデメリット

50代でセミリタイアするためには、貯蓄や資産運用などして、事前にある程度の資金準備が必要です。生活する中でセミリタイアに失敗したと感じないよう、しっかり準備しておきましょう。
ここでは、50代でセミリタイアするデメリットを解説します。

順番にみていきましょう。

収入源の確保が必要

セミリタイアは完全なリタイアと異なり、働きながら自由な生活をするスタイルです。
生活水準を保ったり老後資金のための貯蓄を取り崩す必要がないよう、収入源は確保しましょう。

メインの仕事を退職して就労の形を変えた自由な生活になりますが、定年まで勤めていれば受け取れるはずの老齢厚生年金の額は少なくなります。
そして、国民年金保険に加入し、毎月納付しますが、まとめて前払いすると割引が適用されます。

国民年金保険料の金額は、2024年度は1ヵ月当たり1万6980円です。
国民年金保険料のほかに、月額400円の付加保険料の納付で、将来の老齢基礎年金額を増額できる制度もあります。

国民年金で受け取れる年金額を増やすために、個人型確定拠出年金のiDeCo加入や、一定額までなら非課税運用のNISA制度の活用を検討しましょう。

毎日暮らすだけでなく、趣味や旅行などにもお金を使いたいと考えている場合は、多めに資金計画する必要があります。
セミリタイアの生活基準を極端に下げることなく安定させるためにも、収入源は確保しておきましょう。

参考：日本年金機構「国民年金保険料」

再就職の難易度が上がる

セミリタイア後は、一定期間のブランクがあり再就職が難しくなると理解しておきましょう。
一旦退職してしまうと、再就職を目指したとしても、希望の職種や業種につけない可能性が高くなります。

しばらくブランクがあると、職場環境になじめない、うまくコミュニケーションが取れないときがあります。
再就職の難易度は上がるため、会社を辞める前に、今後の仕事につながりそうな資格やスキル取得をしておきましょう。
再就職する際は、就職先の企業文化や職場環境の情報を収集しましょう。

病気になった時にリスクがある

病気になった時にリスクがあります。
会社に勤務しているときは、健康保険組合に加入し、年に一度の健康診断や人間ドッグなどの優遇がありました。
しかし、セミリタイア後は毎年の健康診断も自費でおこない、病気の予防や早期発見に気を配る必要があります。
さらに病気や怪我で会社を休んだ時などに受け取れる傷病手当もないため、病気になった時は収入が途絶え貯蓄を取り崩す生活になるかもしれません。
病気になった時のリスクに備えて、生命保険の保障を手厚くしたり病気にならないよう健康に気を配って過ごしましょう。

社会的信用が下がる

セミリタイア後は、社会的信用は下がります。
そのため、賃貸物件を借りるときや、ローンやクレジットカードの審査に通らないことがあります。
審査基準として重要視されるのは「返済能力」や「継続した安定収入」のため、条件を満たしていないと判断される可能性があります。
もしも、ローンやクレジットカードも申込みを考えている場合、セミリタイア前に申込みを済ませておきましょう。

【年代別】セミリタイアするなら貯金はいくら必要？

セミリタイアに必要な資金は、年齢によっても異なります。
生活していると、予想外の支出が発生することもあり、余裕を持った資金の準備が必要です。
セミリタイアをしたいと考え始めたら、早めに貯蓄や資産運用を始めましょう。

必要な資金は、セミリタイアする年齢や家族構成、生活レベルなどを考えましょう。
たとえば、夫婦2人なのか、親子で2人なのか、独身の男性のみ、独身の女性のみでも、収入や支出の金額が変わり、準備する貯金額が異なります。

ここでは、2人以上の世帯の消費支出データと日本の平均寿命から、世代別に貯蓄額を算出しています。ここでは、2人無職世帯生活費を29万931円のところ、30万円で、実収入は694,483円のところを70万円で試算しています。
将来必要な貯金額を把握するための参考にしてください。

統計データは、2人の世帯人数です。生活費の目安としてください。
セミリタイア後には、年金や保険料、自動車税、住民税、光熱費、医療費などが必要です。
居住費や生活費だけでなく、税金など必ず支出する金額も含めて、必要な貯金額をみておきます。

ここからは、30代から60代までのセミリタイアに必要な貯蓄額をご紹介します。

30代でセミリタイアに必要な貯金額

30代、夫婦2人でセミリタイアする場合、2,000万円〜3,000万円程度の貯金が必要です。
結婚や子育て、マイホーム購入などのライフイベントが多い世代のため、貯金は多めに準備しておきましょう。

セミリタイア前の余裕資金、実収入70万円－支出30万円＝40万円の金額をできる限り預貯金や資産運用にまわしましょう。
5～6年程度で2000万円ほどの資金は貯まるはずです。
その後、支出額約30万円を賄える程度に働くといいでしょう。

東京都が発表した令和4年「中小企業の賃金・退職金事情」の調査結果によると、自己都合退職金は、30代で高校卒業の方は約170万円、高専、短大卒は約183万円、大卒は210万円です。
30代は年齢的にも若く、就職を検討するときも、再就職しやすいでしょう。
株式投資や投資信託などの資産運用で、生活費の不足分を不労所得で補うことも可能です。

40代でセミリタイアに必要な貯金額

40代で夫婦2人以上の世帯人数でセミリタイアする場合、4000万円程度の貯金があるといいでしょう。
子どもの教育費や養育費、両親の介護など何かと出費がある世代のためです。
生活費が不足したとしても、40代は年代的にも再び働き出すのが難しくなります。
積極的に資産運用して、運用益を生活が補えるようにしましょう。

セミリタイア前の余裕資金は、実収入70万円－支出30万円＝40万円です。
子どもの教育費や養育費に約20万円使ったとしても、毎月20万円は貯蓄に回せます。
20万円×12ヵ月×5年＝1200万円
30代で3000万円程度の貯蓄＋40代での貯蓄1200万円＝4200万円貯蓄になります。

仮に40歳からセミリタイアを目指したとしても、30代までにしっかり貯めていれば5年後の45歳程度で資金の不足分をカバーしてセミリタイアができるでしょう。

東京都が発表した令和4年「中小企業の賃金・退職金事情」の調査結果によると、自己都合退職金は、40代で高校卒業の方は約397万円、高専・短大卒は約423万円、大卒は490万円です。
40代から平均寿命までの50年間、65歳以降の年金額も資産に含めながら貯蓄額を決めましょう。

50代でセミリタイアに必要な貯金額

50代で夫婦2人以上の世帯人数でセミリタイアする場合、3000万円〜4000万円で十分セミリタイアは可能でしょう。
子育ても終盤もしくは独立した世帯が多いため、夫婦2人の生活になり支出が抑えられる傾向があります。
50歳代でのアルバイトやパートは限定されるため、運用益や不労所得を検討しましょう。

セミリタイア前の実収入70万円－支出30万円＝40万円です。
仮に50代からセミリタイアを目指した場合でも40万円×12×5年＝2400万円貯まるため、20代からの貯金額も加えると数年で貯金額がカバーできます。

年金支給となる年齢まで節約をしながら、生活を維持していくといいでしょう。

60代でセミリタイアに必要な貯金額

60歳代で夫婦2人以上の世帯人数でセミリタイアする場合、2000万円～3000万円程度準備しておきましょう。
年金受給になり、社会保障のみでの生活になった場合、毎月約4万円赤字になると発表されています。

65歳から平均寿命の90歳まで生きたと仮定すると、4万円×12ヵ月×25年＝1200万円の生活費が必要です。
予期せぬ病気や出費を考えると、2000万円〜3000万円は貯金が必要でしょう。

東京都が発表した令和4年「中小企業の賃金・退職金事情」の調査結果によると、定年退職の退職金は、高校卒業の方は990万円、高専・短大卒は983万円、大学卒は1091万円です。
定年退職まで待てば満額もらえます。
しかし早めに退職してセミリタイアしたい場合は自己都合になり、退職金額は少なくなります。

参考：東京都「令和4年「中小企業の賃金・退職金事情」」
参考：総務省統計局「家計調査報告ー月・四半期・年ー」
参考：総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2023年（令和5年）平均結果の概要」

50代でセミリタイアを成功させるコツ

ここでは、50代でセミリタイアを成功させるコツをご紹介します。

順番に解説していきます。

セミリタイアする前から資産運用を行う

セミリタイアする前から、計画的に資産運用していきましょう。
セミリタイア後に必要な資金は年代により異なりますが、年金開始時期や平均寿命を考えると約3000万円〜5000万円必要です。

近年、預貯金は低金利が続いていて、預貯金に頼っていても資産の増加は望めません。
預貯金の金利は下記のとおりです。

普通預金	0.100%
定期預金（1年）	0.125%

たとえば、100万円を普通預金に0.10%の金利で1年間預けていた場合、1,000,793円（元本＋利息（税抜））です。
100万円を定期預金に0.125%の金利で1年間預けていた場合は、1,000,997円（元本＋利息（税抜））です。

このように、低金利のため預貯金で資産増加は見込めないため、セミリタイア前から資産の一部は資産運用による運用益を目指しましょう。
資産運用を取り入れて目標とする金額や運用可能な年数から、必要な運用利回りを試算し、目標金額に達するような形で運用が必要です。

できる限り固定費を下げる

固定費は、出来る限り抑えて無駄な支出を抑えていきましょう。
今すぐ見直すべき固定費は下記のとおりです。

・光熱費
・通信費
・保険料
・水道費
・住居費
・車の維持費

・光熱費
2016年4月に電力の小売りが全面自由化され、家庭でも電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになりました。
小売電力市場では新電力のシェアも増加していて、一般家庭の電力契約先のスイッチング（切り替え）件数は、全国で16.8%で増加傾向です。
電気とガス、電気と携帯電話などのセット割引もあります。
まずは利用している電力会社やガス会社のホームページをチェックして料金変更できるものがないか、調べてみましょう。

・通信費
大手キャリアの回線から、格安スマホへ契約変更や見直しを検討しましょう。
回線の通信速度やデータ容量、料金体系も確認して変更すると、1ヵ月の料金が半額まで下がることもあります。

・保険料
保険の見直しをして、月々の支払を見直しましょう。会社に入社したときに、周りから勧められるままに保険に加入してそのままの方も多いのではないでしょうか。
「死亡保障」「医療保険」「介護保障」など、セミリタイア後のライフスタイルの変化に併せた見直しで、保険料を安く抑えられる可能性があります。

その他に、毎日使用する水道の使いすぎを控えたり、住居費や車の維持費の調整も固定費削減に効果的です。
また、利用していないサブスクも解約して、さらに固定費の負担を下げていきましょう。

必要な生活費を把握する

毎月の生活費の把握をしておきましょう。
毎月の予算を決め、それを超えないような努力を常に行う努力は必要です。
セミリタイアする前から、今の生活を見直しておきましょう。
　
下記は、2024年7月に発表された総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2023年（令和5年）平均結果の概況」による、65歳以上無職夫婦2人の世帯と単身世帯を参考に生活費を比較したものです。セミリタイアをする際の生活費の参考にしてください。

	無職夫婦2人の世帯	無職の単身世帯
食費	7万3029円	4万138円
住居費	1万6814円	1万2506円
水道光熱費	2万2335円	1万4398円
家具および家事用品費	1万540円	5962円
被服費	5270円	3199円
医療費	1万6814円	7998円
交通費・通信費	3万617円	1万5124円
教養娯楽費	2万4594円	1万5270円
交際費	2万4343円	1万5997円
その他支出	5万8141円	2万7081円
合計	28万2497円	15万7673円

節約は必要ですが、自分が苦しくなるまでの節約はする必要はありません。
自分にとって省ける部分とお金を使いたい部分のバランスを取りながら、セミリタイア後のこれからの生活費を考えておきましょう。

まとめ

今回は、50代でセミリタイアするコツや、世代別の必要な貯金額をご紹介しました。
自分で考えていた生活と違っていたと、セミリタイアしてから後悔しないように、事前の資金準備やセミリタイア後の収入源の確保はしっかりしておきましょう。

また、セミリタイアをしたいと考えたときから、資産運用や効率的な資金の貯め方を検討する必要があります。
投資の運用益を収入源とするなら、運用の知識と収入を得るための資金が不可欠です。

資金に関して不安がある方は、自分1人で準備はせず、プロにライフプラン設定をお願いする方法もあります。
「資産運用の相談がしたい」「セミリタイアのための資産運用の知識や方法が知りたい」方は、お金の専門家のIFAに資産運用の相談をしてみるのもいいでしょう。